葬儀にかかる費用はどれくらい？安く抑える方法についても解説！

実際に葬儀を手配することはなかなかないでき事でしょう。葬儀費用はいくらかかるのか心配になります。葬儀といっても、どれくらいの規模や希望する内容によっても費用が異なります。そして、お願いする葬儀社により価格設定が異なります。葬儀にかかる費用や内容については知っておく必要があるでしょう。

葬儀にかかる費用と内訳

川口で葬儀を手配する上で、実際にどのような費用がかかるか？分からない方も多いでしょう。お葬式には形式があります。「火葬・直葬」は費用を抑えたい、参列する人が少ない場合は、お通夜や告別式をせず火葬のみ執り行う形式です。

「一日葬」は告別式と火葬を一日で済ませる形式です。スケジュールを短縮しながらも故人とのお別れはしっかりできます。なお、遠方にお住まいの方が参列する際やご高齢の親族を抱える家族に適する形式になります。

「家族葬」は家族や親戚、友人、知人を招き、小規模で「一般葬」と同じようにお通夜、告別式、火葬を執り行う形式です。参列する人数や追加するオプシャンやグレードにより料金は異なります。

お葬式にかかる基本料金

葬儀一式の費用としては、セレモニーで使用する会場費、遺体の搬送に使用する寝台車や霊柩車、お通夜、告別式、火葬、葬儀に使用する祭壇や棺、遺影、司会やセレモニーに必要な人件費などが含まれます。

一般的に葬儀プランと呼ばれる内容です。それ以外にも費用がかかります。

接待にかかる費用

参列した方への飲食の準備です。お通夜と告別式に参列していただいた方へ振舞われるものになります。参列する人数により料金が異なります。

決して、切らしてはならないものなので、あらかじめ多めに発注するか、途中で判断し追加するなどの対応が求められます。そして、お香典での返礼品を人数分必要になります。こちらも、後日故人の弔問に訪れる方のためにも多めに用意しておくことが必要です。

宗教者へのお礼（お布施）

お通夜や告別式に読経、戒名授与などに対しての宗教者へ渡すお布施です。場合により、お車代など必要になります。葬儀一式費用には含まれないので注意が必要です。

葬儀費用で発生する追加料金

葬儀費用に追加料金が発生することがあります。最初に決めたプランから、人数が増えれば、その分飲食料や返礼品の追加が出るため、その分料金が追加されます。それと、祭壇や棺などの葬儀用品のグレードアップする場合には費用が追加されます。

ご遺体の保存状況によりドライアイスが追加で必要になるケースもあります。想定外の追加料金にならないように気をつけましょう。

葬儀にかかる費用を安く抑える方法

故人をどのような形で送ってあげたいか、もしくは喪主の経済状況により、葬儀の選び方も異なります。そして、葬儀にかかる費用もさまざまでしょう。

費用が安い形式の葬儀を選ぶ

葬儀の形式により費用が異なります。費用を抑えたい場合は「火葬・直葬」という形式があります。お通夜や告別式をせず火葬のみで執り行う葬儀です。

葬儀社により料金が異なる

葬儀社により料金が異なります。余裕があればほかの葬儀社から見積もりを取り、少しでも費用がおさえられるようにしましょう。葬儀社によっては格安のプランなどありますが、プランの中にどのような内容が含まれているかしっかり確認しましょう。

不明点がある場合には必ずスタッフに相談しましょう。

保険やサービスなど利用する

最近では、葬儀に特化した保険やサービスがあります。冠婚葬祭の積立などの利用を検討するのも一つの方法でしょう。

経済状況に合わせて選ぶ

故人を送る際に、後悔が残らないように送ってあげたいと誰もが思います。しかし、お葬式の費用は形式や葬儀用品のグレードアップにより、想定外に費用が増すことも考えられます。そのご家庭の経済状況に合わせて選ぶことをおすすめします。

万が一、葬儀費用が払えない場合の対処法

葬儀は時間がない中ですすめていかなくてはなりません。急な出費になるために、高額な料金は支払えない方もいるでしょう。その時のために、支払い方や制度を利用できる可能性があります。

ローンを利用する

お葬式が終わったあと、一週間ほどで支払いを済ませなければなりません。お香典では、費用をまかなえないため、葬式のローンを使用する方もいます。ローンを使用できる葬儀社もありますが、必ずしもできるとは限りません。

もしローンを検討しているのであれば、最初からローンを使用できる葬儀社のみに見積もってもらうことを検討しましょう。それから、ローンは手数料がかかることと、審査が下りなければ利用できないことも念頭におきましょう。

葬祭扶助制度を利用する

国民健康保険の加入者や社会保険の加入者であれば亡くなられてから二年以内に申請することで葬祭費が支給されます。詳しくは各自治体か保険事務所に問い合わせしてみましょう。

生活保護を受けている方が亡くなられた場合や喪主が生活困窮な方に関しては、葬祭扶助制度を利用できる場合があります。葬儀の前に申請することで国が一部葬儀費用を負担してくれる制度があります。こちらも、しっかり条件を確認することが大切です。

親戚に相談する

喪主の経済状況により、全額負担するのは大変な場合があります。親戚などに相談して、一部負担してもらう、ほかにいい意見があればうかがうなど、相談してみるのもいいでしょう。

まとめ

葬儀にかかる費用について紹介しました。葬儀の費用は、意外と高くかかってしまいます。かかる費用は葬儀場によって異なります。少しでも費用を安く抑えたい場合は、いくつか葬儀場を比較し、なるべく安いところを選ぶなど工夫してみてください。万が一、葬儀費用が払えない場合などは、ローンを利用したり親戚に相談したりしてみましょう。